業況は改善しプラス圏に／パチンコDI調査
遊技日本2025年4月14日
シーズリサーチはこのほど、最新の「パチンコ景気動向指数（DI）調査」の結果を公表した。同調査はパチンコ業界の景気動向の判定を目的に四半期毎に実施しているもので、今回の調査は日遊協、MIRAI、余暇進の3団体会員ならびに全国の有力パチンコ店経営企業を対象に、2025年3月13日～3月31日にかけてファックス及びWEBアンケートにて実施した。
報告書によると、過去1ヵ月の収益や売上、粗利などから判断される「全般的業況」は、4.9ポイント（前回比17.5良化）まで回復し、プラス圏に転じた。3カ月後はさらに12.3ポイントまで回復する見通し。
事業規模別に見ても、小規模事業者（1～3店舗）が±0ポイント（前回比28.6良化）、中規模事業者（4～10店舗）が7.7ポイント（前回比18.8良化）、大規模事業者（11店舗以上）が17.4ポイント（前回比12.6良化）となり、全事業規模で回復。3カ月後も全事業規模で業況が上向く見通しとなった。また、前回の調査では全地域で悪化した地域別の業況が、今回は全地域で回復した。3カ月後も関東・近畿を除く地域ではさらに上向く見込み。
「稼動状況」については、「パチンコ」は▲48.1ポイント（前回比10.5良化）、3カ月後は▲37.0ポイントまで回復する見通しとなったが、依然としてマイナス圏を推移し、厳しい状況が続く見通し。「パチスロ」は33.3ポイント（前回比18.4良化）、3カ月後は24.7ポイントに落ち込むものの、引き続きプラス圏を維持する見通しとなっている。
「経営上の課題」を事業者の規模別で見ると、小規模事業者（1～3店舗）は「遊技機販売の縛り」が56.3％で最も高く、次いで「設備・運営費の増加」が50％で高かった。中規模事業者（4～10店舗）は「遊技機販売の縛り」が69.2％で最も高く、次いで「設備・運営費の増加」と「同業者との競争激化」が同率の61．5％で高かった。大規模事業者（11店舗以上）は「人手不足・人材確保」が60.9％最も高く、次いで「人材育成・教育」が52.2％。小規模と中規模事業者では「遊技機販売の縛り」と「設備・運営費の増加」が前回に続き上位となっている。
また、自由回答では、ラッキートリガー3.0に関する回答も見られ、「ラッキートリガー3.0に関する情報と、それまでに購入しておくべき遊技機の情報がほしい」（関東・小規模事業者）、「4円パチンコの厳しさは今後も続くと思う。新しいラッキートリガーにも期待できるか疑問。物価・人件費・燃料費・金利など費用が上がってばかりで負担が大きい」（中部・小規模事業者）、などといった回答が挙がっている。
