次世代遊技機として日工組が開発推進中の「ECO遊技機」をめぐりホール5団体（全日遊連、日遊協、同友会、余暇進、PCSA）が今月11月中にも質問内容をまとめ、12月の日工組との協議に提示する方針であることがわかった。11月20日に開かれた全日遊連理事会後の定例会見で報告された。

　ホール5団体への説明は前月10月28日にも開かれ、当日は日工組のほかに、プリペイドシステム協会（PSA）と電子認証システム協議会（認証協）の2団体も参加した。しかし会見で全日遊連の西事務局長は、「説明はまだまだ不十分だった」と指摘。12月の次回協議ではさらに詳しい説明を求めたい考えを示した。PSAならびに認証協はECO遊技機に接続が想定される専用ユニット「ECOユニット」にかかわるメーカー等が参画する業界団体。

　ECO遊技機は必要最少の遊技球を盤面内部で循環させる封入式構造が最大の特徴。ホールから長年にわたって要望されているコストダウンと、ゴト師らによる不正遊技を排除するためのセキュリティ強化が目的の柱になっている。

　コストダウンでは遊技機メーカー各社が連携し、共同仕入れによる部材調達コストの圧縮を目指すほか、共通枠の推進により盤面入替の範囲を拡大、ホールの入替費用削減に寄与する構想だ。

　セキュリティ強化では、ECO遊技機と専用ECOユニットに双方向通信を開き、ゴト師らの不正行為に対する監視網を強化するとともに、遊技球の材質に磁力に反応しないオースティナイト鋼の採用を検討するなど、ハネモノや権利モノといったトラッド・スタイルの復権にも道筋をつけたい方向性が示されている。