パチンコ業界ニュース

一般社団法人余暇環境整備推進協議会（余暇進／井上美昭代表理事・会長）は7月14日、サミー東京支店会議室およびオンラインにて令和8年7月度の理事会・部会を開催した。約90名が参加した今回の部会では、遊技産業データベースおよび分析システムの企画・構築・運用を手掛ける株式会社シーズの人首雄介氏を講師に迎え、同社関連会社の株式会社エムズマーケティングが発行する調査報告書「パチンコ・パチスロプレイヤー調査2026」の速報値をもとに、若年層の遊技感を読み解く内容の講演が行われたほか、事務局から当会の委員会活動に関する報告があった。

講演ではまず、同書速報値による遊技人口の動向が示された。2025年時点の遊技人口は902万人で、2002年以降減少傾向が続いている。ただし20代以下の若年層の参加割合は他の年代層と比べて最も高く、特に2020年のコロナ禍以降は60代以上が大きく減少し、その後も回復できていない状況が伝えられた。また、20年前に20代だった現在の40代、当時30代だった現在の50代についても、当時の参加割合と比べて低下する傾向がみられ、これについて人首氏は結婚や子育てなどライフイベントの発生にともなう余暇時間の減少と相関するとの見方を示した。

若年層に絞った分析では、公営競技も含む娯楽部門において競馬や麻雀などとパチンコ・パチスロへの参加率に大きな差はみられないものの、圧倒的にインターネット関連サービスへの参加が多い実態が示されたほか、20代以下の参加者の半数は正社員・公務員であることも明らかになった。人首氏は、ネット環境があればそこで消費する時間が生まれ、帰宅後も忙しく時間を消費していることがうかがえるとしたうえで、こうした多選択時代のなかで若年層の遊技者はパチンコ・パチスロ店へ来店するという選択をしていると述べ、何をきっかけに遊技を始め、来店するに至るのかという志向性に関する調査結果へと話を進めた。

その結果、既存客に誘われて参加するようになった、いわゆる「連れパチ」が入口だった若年層は26％で、他は好きなゲームやアニメコンテンツを採用した遊技機の登場、ゲームアプリ経由からの参加等を経て遊技を始めた若年層が多いことがわかり、来店経緯の多様化を踏まえて様々な接点を持つ必要があるとの指摘があった。また、初めてパチンコ・パチスロへ参加した若年層の再来店動機付けについても、初回来店時にいかに満足してもらうか、満足できるポイントを多く用意し成功体験を設計することの重要性と組み立て方、そして具体的な事例が紹介された。

人首氏は最後に、コンビニ業界でもドラッグストアや小型スーパーに押されるなか、ファミマが有名デザイナーによる旗艦店を出店するなど新たなアプローチに挑戦している事例を挙げ、遊技業界も地域社会や近隣との関わり方に踏み出し接点の広がりへ取り組んでいるが、さらなる認知の向上のためには非参加者の取り込みにつながる施策についても試行していく必要があると述べて講演を締めくくった。