全日遊連（阿部恭久理事長）は9月18日、都内の遊技会館で全国理事会を開催し、「推しの日」に関する意見募集の検討結果を報告した。
今回の報告では、新たなファン獲得施策「推しの日」について、今後も継続する方向性が示された一方、実施方法については見直しを求める意見が寄せられた。具体的には、実施ホールの実情や店舗規模、開催日程、人手、事務作業などへの配慮が必要との指摘があり、ルールやプロモーションについて大幅な設計改善を求める声があったという。
「推しの日」は、「推しパチの日・推しスロの日」の略称。5月2、3日に全国のパチンコホールでプレテストが実施され、全国約1,980店舗が参加した。取り組みの柱の一つが、パチンコ店への入店に対する心理的なハードルを下げる「お試しプレイ」で、参加ホールでは、お金をかけずに遊技を体験できる無料パチンコ・無料パチスロコーナーを設置。メーカーの限定アイテムなどをカタログ賞品として用意し、若年層やノンユーザーが店舗に足を運ぶきっかけづくりも狙った。実施後には一般ユーザーのほか、参加ホール、不参加ホールを対象としたアンケートが行われた。
その後、ホール4団体ではアンケート結果をまとめた報告を共有。各団体が内容を持ち帰り、今後の継続実施についてそれぞれ検討することとなっていた。
全日遊連では経営委員会が担当し、今後の継続実施に対する意見や、実施する場合の改善点について組合員ホールから意見を募集。今回の理事会では、その検討結果として継続の方向性とともに、店舗側の負担などを踏まえた運用面の改善が必要との意見が報告された。
今後は、こうした意見を踏まえ、実施時期や店舗規模、人員体制などにも配慮したルールやプロモーションのあり方が検討されることになる。
