PAA「広告動向と意識の調査2020年版」サマリー公表
アミューズメントジャパン2021年3月24日
ぱちんこ広告協議会（PAA）は3月16日、業界誌との記者懇談会を開催。広告宣伝ワーキンググループがコロナ禍に行ってきた「広告動向と意識の調査2020年版」のサマリーを発表した。
冒頭の挨拶で大島克敏理事長は「コロナ禍において広告宣伝がどう変わってきたのかをアンケート調査をもとに分析してきた。ホール側から見た広告の実態と広告会社から見た広告の実態の双方からのアンケート回答をみると、過去にないアンケート結果となっている。この先の業界の広告をどうしていけばいいのかの題材になっていければ」と調査の意義について語った。
調査結果の概要を解説したのはPAAの参与で東洋大学現代社会総合研究所の柳井猛晶氏。調査は2020年11月にパチンコホール171社、広告メディア企業66社を対象に行い、39社から有効回答を得た。柳井氏は「今回は初めての調査でサンプル数が少なかったが、今後の施策の根拠として、また仮説の立案に役立つ結果」だと述べてデータを示した。
それによると、昨年のホールにおける広告宣伝・販売促進費の推移は、7月と8月がピークで7月と回答した回答の中央値が前年同月比69.7％だった。広告・メディア企業の業績では粗利が軒並み前年度比100％以下で、売上げはプラスでも粗利はマイナスとなった企業がほとんどだった。
ホールがどのインターネットサービスを利用しているかについては、LINEがもっとも多く91.7％、次いでP-WORLD（75.0％）、自社ホームページ（66.7％）、Twitter（58.3％）と続いた。
PAAでは今後、この調査結果を分析して発表するとしている。
