広島を中心に島根、山口におけるパチンコホール運営をはじめ、介護福祉支援、人材開発、ゲームなど幅広い事業を手掛けるプローバグループは11月24日、2020年8月期の連結業績を発表した。
　
同社では例年、この時期に決算とあわせてグループの方針や業績を報告する取引先との交流会を実施しているが、今年は新型コロナウイルス感染拡大の状況を考慮してメッセージ動画による報告を行った。
　
動画の冒頭に挨拶したプローバホールディングスの平本直樹社長は、「2017年から中期経営計画『ROAD to 2025』を掲げて取り組んできたが、現在ではコア事業のパチンコやゲームの他にヘルスケアやベーカリーなどを手掛ける事業会社7社に加えてペンション事業と農福連携事業を手掛ける合弁会社2社を運営している。弊社がこれだけ発展を続けているのもステークホルダーの皆様あってのことであり、重ねて感謝申し上げます」と謝辞を述べた。また「大きな環境変化に直面する中でもプローバグループはスピーディかつ柔軟に対応しながら地域社会の更なる発展のために歩んでいきたい」として、改めて同社の取組みに対する理解と協力を求めた。
　
業績報告では、1年間のおよそ半分が新型コロナウイルスの影響にさらされたことを受けて、2020年8月期の決算は売上高358億1,000万円（前期比81％）、営業利益2億5,200万円（同27％）、当期純利益6,000万円（同17％）となり、売上高は2割の減少、営業利益は前年の4分の1となったことを報告。増減要因については、4月と5月の協力休業によって収入が前年比40％まで落ち込み、その後8割まで回復したが、事業会社の新規出店によるコスト増が利益を押し下げた。一方、グループ内の販管費や人件費の見直しなどの費用改善や人員合理化、役員の報酬カットによって厳しい環境下においても最終利益は黒字を確保した。