公益財団法人日本生産性本部・余暇創研は10月27日、2025年の余暇活動の実態をまとめた『レジャー白書2026』のプレス発表会を開催した。
同白書によると、2025年のパチンコ参加人口は前年比30万人増の720万人、参加率は同0.3ポイント増の7.4％となり、いずれも増加に転じた。参加希望率は5.0％（同0.4ポイント減）となったものの、潜在需要は一定の水準を維持している。一方でユーザーの動向には変化がみられ、年間平均活動回数は25.5回（同5.5回減）と減少した一方、年間平均活動費用は9万3,000円（同3,100円増）へと増加した。1回あたりの活動費用は3,650円となり、遊技頻度自体は控えめになりつつも1回あたりの支出額が上昇している実態が浮き彫りとなった。
パチンコ・パチスロの市場規模は、前年と同水準となる16.2兆円（前年比±0）にとどまった。
白書では、遊技業界の動向について、市場規模は前年と同水準だったとし、「スマスロの高稼働により、業界全体が回復基調に入ったとみるのは早計である。ライト層、若年層の参加低迷、娯楽の多様化といった構造要因は依然として重く、ユーザーの裾野が広がっているというより、コアユーザーへの依存度を強めながら持ちこたえているのが実情である」とした。
また、パチスロ牽引とパチンコ苦戦の二極化が進む現状を指摘。「2025年最大のトピックはスマスロ優勢の定着であり、パチスロ増設の動きが目立った一方で、スマパチは定着が遅れ『LT3.0プラス』搭載機も期待ほどの成果を残せなかった。高継続・高出玉に頼った集客の限界に加え、スマスロの粗利伸び悩みも懸念材料である。業界構造では、営業所数の減少が落ち着く一方で大型ホールへの集約が進み、設置台数は過去最高を更新。コスト高騰により中小ホールの設備投資余力が奪われ、大手と中小の二極化やM&Aを含む業界再編が加速した。一部では飲食やサウナなど事業多角化の動きもみられる。今後のホール経営には少数のコアユーザー依存からの脱却が求められ、幅広い機種構成や収益構造の転換、DX推進のほか、地域連携を通じた『地域のエンタメ拠点』としての再定義が期待される」とまとめている。
