日本生産性本部の余暇総研は10月27日、都内で「レジャー白書2026」の概要説明会を開催。同書によると、2025年におけるパチンコ参加人口は720万人（前年比30万人増）で、2年連続の増加となり、2022年以来、3年ぶりに700万人台に乗せた。
パチンコ市場規模は16.2兆円で前年と同水準で着地。その他の関連指標では、パチンコ参加率7.4%（前年比0.3%ポイント増）、年間平均活動回数25.5回（同5.5回減）、年間平均費用9万3,000円（同3,100円増）、参加希望率5.0%（同0.4ポイント減）となった。
余暇市場全体における2025年の市場規模は78兆1,320億円で、前年比3.9%増加。2019年比で108.1%となっており、全部門（スポーツ、趣味・創作、娯楽、観光・行楽）でコロナ禍前の水準を上回る結果となった。
また、今回で通算50冊目の発刊となることから特別調査を実施。その中で、2025年中に新しく始めた余暇活動がある人を対象に「始めるきっかけ」と「始められなかった阻害要因」の調査結果を公表した（下表参照）。
始めるきっかけの上位6項目のうち、「健康・体力・気分転換の必要性を感じた」「家族・知人・友人に誘われた」「始めやすい場所・時間帯だった」は、パチンコホールが持つ強みと重なる要素だ。一方、阻害要因の上位6項目に挙がった「費用がかかりすぎると感じたため」「なんとなく先延ばしにしてしまったため」「時間が確保できなかったため」は、パチンコ業界にとっても見過ごせない課題である。
現在のパチンコ市場では高単価化が進み、気軽に楽しめる環境とは言い難い。また、技術革新によって遊技機のゲーム性が向上する一方、1回の遊技に多くの時間を要する機種も多く、費用と時間の両面で遊技を始めるハードルが高まっている。こうした課題に対応するためにも、手軽に楽しめる遊技機を通じて、パチンコ・パチスロに触れるきっかけを継続的に提供していくことが重要だ。
同時に、パチンコホールが地域に根差した身近な存在であり、家族や知人、友人と気軽に足を運べる場所であることも改めて発信していきたい。遊技を通じて日常を離れた時間を過ごし、気分転換を図れるという価値を伝えることで、新たな遊技参加のきっかけを広げていくことが求められる。
2027年は、これらの強みと課題をより明確に捉え、これまで以上に各種取り組みに反映されることを期待したい。
「レジャー白書2026」は、全国15～79歳の男女3,279人を対象に2025年1月～12月における、スポーツ、趣味・創作、娯楽、観光・公楽の108種目にのぼる余暇活動の参加率、回数、費用、希望率を調査したもの。参加人口は推計値。通算50冊目となる同書は、10月30日に発刊される。
