公益財団法人日本生産性本部の余暇創研は10月27日、都内千代田区のビジョンセンター赤坂において、2025年の余暇活動の実態をまとめた「レジャー白書2026」プレス発表会を開催。それによるとパチンコ参加人口は720万人、市場規模は16.2兆円で推移した。余暇創研の長田亮上席研究員と、桜美林大学ビジネスマネジメント学群の下島康史教授、川﨑友加准教授が概要を説明した。
◾️参加人口は30万人増の720万人
2025年のパチンコ参加人口は720万人（前年比30万人増）、参加率は7.4％（同0.3ポイント増）と、前年同様にいずれも上向いた。一方、参加希望率は5.0％（同0.4ポイント減）、年間平均活動回数も25.5回（同5.5回減）と減少傾向で、年間平均活動費用は9万3,000円（同3,100円増）、1回あたり費用は3,650円（同750円増）と増加傾向だった。遊技頻度は減少しているものの使用金額が増えるといった動きが見られる。
◾️市場規模は16.2兆円
パチンコ・パチスロの市場規模は、16.2兆円（前年比同）と横ばいで推移した。依然としてスマスロの好業績が市場全体をけん引しており、パチンコが苦戦する構図がより鮮明になった。
◾️業界環境：コアユーザーへの依存度を強めながら持ちこたえている
白書では、業界の経営環境について「パチンコを減らしてパチスロを増設する店舗が目立つ」「高継続・高出玉の期待感で集客を見込む方向性には限界も垣間見えた」「大手は店舗数を絞りながら売上を伸ばし、中小は再編の波にさらされる二極化が進んだ」と指摘している。さらに、コアユーザーに頼った経営からの脱却が求められているとして、幅広い機種構成やDXの推進などの課題を挙げ、「地域イベントの連携、常連客との関係強化を進め地域のエンタメ拠点として再定義できるかに期待したい」との見方を示した。
娯楽部門全体の市場規模は52兆8,370億円で前年比4.6％増。特に全5競技で前年を上回った公営ギャンブルでは地方競馬とボートレースが歴代最大規模で推移。こうした成長を支えているのはネット投票の定着で、これによりスマホで日常的に楽しめるレジャーへと確立している。
