日電協と回胴遊商は7月3日、都内台東区の東天紅でBT機に関する勉強会を開催。日電協からは小林友也理事長、大泉秀治副理事長らが登壇するなか、組合員とBT機の普及に向けた今後の課題や見通しを組合員と共有し、そのなかで申合せによるBT機専用の申請枠、来年2月にBT機強化月間を予定していることが明かされた。
勉強会の冒頭、小林理事長は公約の「BT10」を掲げる目的について「導入推移の数字だけを追うことではなく、これを契機に業界を変えていくことが何よりも重要。高射幸機は一時的に遊技客を増やす半面、投資負担に耐え切れない遊技客の離脱を招き、遊技人口の減少につながった側面もある。その離脱防止には多様な遊技性と射幸性を持つ遊技機をバランスよく設置し、幅広いニーズに応える必要がある」と指摘。遊技人口回復への突破口を担うBT機の役割、10年先の将来を見据えた改革の重要性を説いた。
大泉副理事長は、BT機の普及拡大を目指すべく今年7月から9月の3ヶ月間、型式試験を行う保通協とGLI Japan両機関においてBT機専用申請日を設けることを報告し、それらが適合する10月から11月にかけては多数のBT機を各社が発売する見通しを述べた。さらに来年2月にBT機導入強化月間を計画しているとし、「直近のBT機は技術力も上がり良い機械が多い。AT機と違ってBT機は一定のところで稼働で下げ止まる。寿命が長いということは入替コストの負担軽減にもつながっている」と利点を述べた。
特別講演では、ダイコク電機㈱の服部祐治上席講師が登壇。直近の20円パチスロデータについて、コイン単価が2.8円を超える水準で推移している傾向から業績下落への懸念を示し、ノーマル機・BT機を増やすことがコイン単価を抑える上で必要な施策と強調。BT機の機種数と台数シェアを増やすほどにアウトが上昇する傾向が強い点を解説した。アウト支持率が100％を割り込んだ後も80～100％あたりで推移する好業績BT機成績を披露したほか、1機種あたりの台数を増やすのではなく未導入の好業績BT機を導入するメリットを語り、販売面での具体的な活用法を示した。
最後に回胴遊商の大饗裕記理事長は、ホールへの営業活動を通じてアンケート調査をする件について「業界の将来に向けて全社員で行うこの活動は、組合発足以来のこと。5年後、10年後にBT機が一定数導入している時代を迎えられるよう、BT伝道師として絶大なご協力を賜りたい」と協力を呼びかけた。現場から集約したアンケート結果は後日、日電協へフィードバックしBT10達成に寄与していくという。
