総売上・総粗利が回復もP・Sで明暗、Pのアウトは過去最低に
グリーンべると2024年7月12日
ダイコク電機は7月11日、東京ドームホテルで「DK-SIS白書2024年版-2023年データ-刊行記者発表会」を開催。2023年の市場規模は、総売上15.7兆円（前年比1.1兆円増）、総粗利2.54兆円（同0.16兆円増）とともに回復した。
東日本大震災やコロナ禍で市場規模が縮小し、近年は横ばいが継続していたが遂に増加に転じた。2023年は警察庁発表の店舗数が7,083店舗まで減り、遊技機総設置台数も前年比約14万台も減少したが、その中で、売上規模が上昇したことは業界にとって明るいニュースだろう。売上規模、粗利規模の回復は実に11年振りのことだという。
この回復を後押ししたのは言わずもがなパチスロだった。売上規模の内訳について、パチンコは8.2兆円（前年比0.6兆円減）となった一方、パチスロは7.5兆円（同1.7兆円増）と、パチンコよりも遊技機設置台数・販売台数が少ない中、業界全体の売上規模を1.7兆円も押し上げた。スマスロの大車輪の活躍によってホールを助けた格好だ。
業績に目を移すと、4円パチンコはアウト10,910個（前年比860個減）、売上20,632円（同675円減）、粗利3,252円（同16円減）となり、アウトはコロナ禍で過去最低を記録した2020年の11,040個をさらに下回った。一方で、遊技時間粗利は年々大幅に上昇しており、昨年は1,440円（同120円増）となった。
解説を担当した同社のMG-SIS統括部プロフェッショナルの片瀬宏之首席講師は「パチンコはパチスロ6号機の不振をカバーするように、2年連続で業績回復していた。この際、この回復を一過性のものにせず、ファンを定着させるチャンスと捉え遊技時間粗利を抑えることを提案していたが、右肩上がりを続けた結果、今回の業績にいたった。ホールからパチンコを救おうという動きが見られず、ツケが回ってきたと言わざるを得ない」と述べた。
20円パチスロはアウト8,037枚（前年比1,481枚増）、売上21,369円（同5,470円増）、粗利2,882円（同699円増）と好調さが際立った。
2024年の業績展望について片瀬氏は「パチンコは今年の上期（1～6月）のアウトが既に昨年の10,910個を割り込み10,800個、同時に遊技時間粗利は1,440個から1,470個に増加している。過去10年間、下期のアウトが上期を上回ることがほとんどないため、このままいけば過去最低を更新する可能性が高い」とし、業界全体、店舗全体で遊技時間粗利を下げていく必要性を改めて訴えた。
パチスロにおいては「上期のアウトは8,037枚から8,700枚に増加しているため、好調さは継続している」としながらも懸念点として高単価機種のシェアと、機種選定を挙げた。「上期のスマスロで貢献週10週を超える機種は3機種とほとんどなかった。総合貢献での償却達成率は約40%と全体的に良化しているが、スマスロだからといって何でも買うのではなく、機種選定が重要なフェーズに入ったといえる。また、6月以降は高単価機種のリリースが続くため、アウト、売上、粗利は上がってくると考えられるが、高単価機種のシェアが増えすぎるとアウトの下落が始まる。購入するのはいいが、減台することも視野に入れつつ、シェアコントロールしていく必要がある」と警鐘を鳴らした。
なお、記者発表会終了後には懇親会・情報交換会も開かれ、同社・情報システム事業部MG開発本部本部長（MG推進部部長兼任）の飯田康晴執行役員が主催者挨拶および乾杯の音頭をとった。
