ゴルフ人口の拡大とゴルフ文化の浸透を目指し、ジュニアゴルファーの育成を掲げて設立する「一般財団法人ジュニアゴルファー育成財団」の理事長に平和相談役でゲームカード・ジョイコホールディングス代表取締役会長兼社長の石橋保彦氏が就任することになり、その設立記者会見が3月25日、都内の『帝国ホテル東京』で開かれた。

　同財団はパチスロメーカーのオリンピア創業者で、平和の大株主でもある石原昌幸氏個人の出資によって設立するもの。基本財産は1億円。正式設立は4月1日。

　平和は2011年12月、ゴルフ場経営のPGMホールディングスを連結子会社化していたが、会見で石橋理事長は、「平和がPGMの株式を取得した当時から、ゴルフ業界の課題として、ジュニア層の育成の必要性を感じていた」と述べ、今回の財団設立の経緯について説明。また2016年開催の『リオデジャネイロ五輪』からゴルフが正式種目になることに触れ、「日の丸を背負って戦うジュニアゴルファーの育成に少しでも貢献できれば…」と強い意気込みを披露するとともに、PGMが保有するゴルフコースをジュニアゴルファーのために提供していきたい考えにも触れた。PGMは全国に全127コースを保有する。

　会見には、ジュニアゴルファーの育成という趣旨に賛同、理事に就任したプロゴルファーの青木功氏と樋口久子氏も出席。財団を通じて一人でも多くのゴルファーを育てたいと、それぞれに抱負を語った。

　財団では今後、（1）ジュニアゴルフスクールなどジュニアゴルファーの育成を行う団体への助成金給付、（2）ジュニアゴルファーへの奨学金及び助成金給付、（3）地域教育機関・学校法人等へのゴルフ用具の寄付、の3つを柱に活動する方針。5-6歳のキッズから高校生まで広い範囲のジュニアゴルファーを支援する。なお助成先及び寄贈先については5月初旬に開設するホームページで募集。選考委員会で決定していく考えだ。