「レジャー白書2022」 パチンコ参加人口は720万人で低水準の横ばい
遊技通信2022年10月25日
日本生産性本部は10月25日、「レジャー白書2022」のプレス向け説明会を開催し、2021年のパチンコ参加人口が前の年から10万人増の720万人だったことを明らかにした。1,000万人の大台を割り込むのは6年連続。「パチンコファン3,000万人」といわれた30年前と比べ、約4分の1の水準での横ばいとなった。
レジャー白書におけるパチンコ参加人口は、1990年代の半ばまでは3,000万人前後で推移していたが、90年代後半に一気に2,000万人のラインまで急落。その後は一進一退を繰り返しながらの下落基調が続き、特に2009年の1,720万人から4年連続で減少した結果、2013年には1,000万人の大台を割り込む970万人まで落ちこんだ。翌2014年は180万人増の1,150万人に回復したが、2015年から再び減少傾向に転じ、以降、1,000万人のラインを下回ったままの推移が続いている。
特に新型コロナ禍に見舞われた2020年は、遊技機のポテンシャルの低下を余儀なくされた改正遊技機規則の経過措置期間にあったことや、改正健康増進法の施行で施設内が原則禁煙となったことなどのマイナス要素も重なり、参加人口は710万人まで減少。今回の白書で、翌2021年も回復しなかったことが示された。
年間における平均活動回数は29.5回から31.8回に上昇し、コロナ前の2019年レベルに回復した。年間の平均費用も8万9,500円から9万4,200円に上昇した。ただし、年間における平均費用よりも活動回数の回復幅が大きかったことから、1回あたりの平均費用は3,030円から2,960円に下落した。
参加希望率は6.0％。過去最低値となった2020年の5.5％から若干回復したが、10年前までは10％前後で推移し、業界の景況感がよかった1990年代半ばには20％前後の水準にあった。
2021年のパチンコの市場規模（貸玉・貸メダル料金の累計額）は、前の年とまったく同じ14.6兆円。8年間続いた市場規模の下落には一応の歯止めがかかったものの、2005年のピーク時と比べると半分以下の低い水準のままで、新型コロナ禍に見舞われて対前年比で27.0％、額にして5.4兆円もの大幅減になった2020年からの回復は見られなかった。
余暇市場全体の市場規模は55兆7,600億円で、前年比1.0％の増加だった。コロナ禍で大きく落ちこんだ2020年数値からの回復幅は小さく、部門別ではパチンコが含まれる娯楽部門や観光・行楽部門は横ばいに留まった。巣ごもり消費の勢いは弱まったものの、コンテンツ配信やネット販売を行う公営競技などは盛況で、感染を気にせず楽しめるレジャーが堅調に推移した。
