業況回復、3ヵ月後も厳しいながらも回復する見通し／パチンコDI調査
遊技日本2021年4月20日
シーズリサーチはこのほど、2021年3月期の「パチンコ景気動向指数（DI）調査」の結果を公表した。調査はパチンコ業界の景気動向の判定を目的に経営企業を対象に四半期毎に実施している。今回の調査は2021年3月11日～3月26日にかけてファックス及びWEBアンケートにて実施し、72企業、100地域から回答があった。
報告書によると、収益や売上・粗利といった全般的業況は前回から19.6良化の▲53.0ポイントまで回復した。3ヵ月後は厳しいながらも▲43.0ポイントまで回復する見通し。地域別でも全地域で回復し、3ヵ月後も各地域で回復が続く見込みだが、近畿では現状維持となる見通し。
稼動状況は「パチンコ」▲51.0ポイント（前回比25.4良化）、「パチスロ」▲74.0ポイント（前回比16.6良化）まで回復。3ヵ月後は「パチンコ」▲45.0ポイント、「パチスロ」▲73.0ポイントで、パチスロは厳しい見通しとなった。
今後3ヵ月間の営業施策について、事業規模は「変わらず」が最も高く62.5％、「縮小」が23.6％、「拡大」が4.2％。拡大から縮小を差し引いた増減差は▲19.4ポイントとなり、縮小する傾向が見られている。
遊技機の設置台数は、パチンコが「増台」15.3％、「減台」9.7％で増減差は+5.6ポイント。パチスロは「増台」1.4％、「減台」26.4％で、増減差は▲25.0ポイントとなった。遊技機購入費用については、新台の増減差はパチンコが+4.2ポイント、パチスロが▲32.0ポイント。中古機の増減差はパチンコが+13.9ポイント、パチスロが±0ポイントとなり、パチスロ新台の「減らす」割合が際立っている。
また、広告宣伝費や販売促進費などの販売管理費については、前回と同様にすべての項目で「減らす」の割合が高かった。
