エンタテインメントビジネス総合研究所では10月21日、第54回パチンコ景気動向指数（DI）調査の結果を公表した。本年9月19日から10月3日にかけ、58社から有効回答を得たもの。

　このうち収益や粗利、売上げなどの全般的業況はマイナス21.9ポイント。前回調査時よりは4.0ポイント回復したが、その時の3ヶ月後見込み値がマイナス8.6だったことを考えると、回復の足取りは相当に重いといえそうだ。

　特にパチンコ・パチスロの稼働状況は思わしくなく、4円パチンコに加え低貸パチンコも3ヶ月後のDI値はマイナスに転落する見込み。パチスロの稼働は今回やや持ち直したが、3ヶ月後は再び落ち込むことが予想されている。

　この他、今回の調査では消費税増税時の対応についても聞いているが、税率が8％に引き上げられた際に望ましいと思う徴収方法については「現行方式（内税）」との回答が50％で最も多く、続いて38.9％が貸玉個数調整方式と回答。もっとも徴収方式の決定については85.7％が決めていない、またはわからないと答えている。

　また、消費税増税時に最も危惧することとしては「増税時に可処分所得の減少とともに余暇費用が減るため、遊技参加人口が減少する」との回答が47.9％で最も多かった。