（株）船井総合研究所は5月21日、2013年パチンコ・パチスロ参加人口調査の調査結果をプレスに向け発表した。

　今回の発表について同社プロダクトマーケティングチーム・スーパーチームリーダー・青山真砂樹エグゼクティブ経営コンサルタントは、

「現在のパチンコ・パチスロプレイヤーの状況を広く伝えることを目的に本調査を実施した。長期トレンドによる減少傾向は見られるものの、急激な市場の縮小はないと感じる」と会見の冒頭で意図を説明。

　また、今回の調査結果をもとに「参加人口の減少はボリュームゾーン（男性30～40代）の休眠化が大きな原因。ライフステージの変化にパチンコ市場が対応できておらず、時間、金額に制限がある人をフォローできていない」と分析し、「放置すればここ数年で状況が大きく悪化するおそれがある」と懸念を示した。

　なお、調査は本年3月に実施し約3万サンプルを回収。参加人口はパチンコ・パチスロ双方をプレイする人が629万6000人、パチンコのみプレイする人が363万1000人、パチスロのみプレイする人が67万5000人の計1060万2000人と推計。この他年1回程度遊技する「ご無沙汰ユーザー」、過去に遊技したが現在は遊技していない「休眠ユーザー」を割り出し、前者はパチンコ367万6000人、パチスロ239万1000人、後者はパチンコ889万9000人、パチスロ635万5000人。

　こうした調査結果をもとに青山氏は「潜在的なニーズも含め市場には現参加人口の2倍以上のポテンシャルがある」と指摘した。

　なお同氏は今回の調査結果に関し、「こうした調査結果を広く理解してもらうため、遊技組合、業界団体から依頼があれば解説していきたい」としている。