パチンコパーラーの店舗装飾を総合プロモーションする（株）アルテックジャパンが主催し、山佐、サミー、タイヨーエレックの3社の遊技機メーカーが協賛する「スロットフェスタ2010」が1月26日、都内で開かれ、（株）船井総合研究所から4名のコンサルタントを招いた特別無料のセミナーが開催された。

　同日の講演を締めくくった同社上席コンサルタントの奥野倫充氏は、2010年の見通しについて、「低貸玉営業の需要に対して供給が上回ることが予想される」と指摘。採算がとれなくなる低貸玉部門とどう向き合うかが分かれ目になるとの見方を示すとともに、パチスロで利益をあげる構造転換の必要性を強調した。

　その理由として奥野氏は台粗利に占める機械代比率が1円パチンコや4円パチンコに比べパチスロが低い水準にあることを挙げ、「利益貢献度からいって明らかにパチスロのほうが高い。採算がとりづらくなるとはいえ、唯一、客数を伸ばせるのは低貸玉営業。したがって低貸玉営業からの撤退は許されない。では、どこで利益をとるのか。私はパチスロだと思う。低貸玉でお客を呼び込み、パチスロで利益をあげるモデルをいかに早い段階でつくり込めるかどうかが大きなポイントだ。それができれば最終的にMAXタイプ（パチンコ）の稼働アップも期待される」と語った。

　第1講を担当したチーフコンサルタントの青山真砂樹氏は独自のマーケティング調査からパチスロプレイヤー全体に占める「パチンコかけもち比率」が80.5％に達したことを報告していた。