レジャー白書2025速報版発表、パチンコ参加率が微増し7.1%に
グリーンべると2025年7月15日
公益財団法人日本生産性本部の余暇創研は7月15日、国民の余暇活動の実態をまとめた「レジャー白書2025」（速報版）を公表した。それによると、2024年のパチンコ参加率は、過去最低値だった前年より0.3ポイント増えた7.1％になったものの、過去2番目に低かった2020年の7.2％を下回った。なお、この時の参加人口は710万人と推計されている。
年間活動回数は前年比0.2回減の31.0回とほぼ横ばい、年間平均費用は前年の10万9,000円から1万9,100円減の8万9,900円に、将来パチンコをやってみたい、あるいは今後もパチンコを続けたい考える参加希望率は、前年比0.2ポイント増の5.4％だった。
同調査は、今年10月に発行予定の本編に先立って実施されたもので、2025年2月に全国15～79歳の男女にインターネット調査を行った。有効回答数は3,467。なお、参加年齢に下限がある種目は下限年齢以上が調査対象となっている。
余暇産業全体では、生活者の余暇に対する意識変化が際立った。特に「仕事よりも余暇の中に生きがいを求める」「仕事は要領よくかたづけて、できるだけ余暇を楽しむ」と答えた“余暇重視派”の割合は過去最高の67.8％を記録。中でも「仕事よりも余暇の中に生きがいを求める」との回答が37.8％と、こちらも過去再校を更新した。
一方で、「仕事に生きがいを求めて全力を傾ける」と回答した“仕事集中型”の割合は2.2％にとどまり、2010年以降ほぼ横ばい。全体として、ワークライフバランスにおける余暇志向が年々強まっている傾向が明らかとなっている。
当日、プレス向けにオンラインブリーフィングを行った日本生産性本部・余暇創研の長田亮上席研究員は、「ゆとり感指数（余暇時間や支出の変化を示す指標）も全体的に伸び悩み、参加希望種目数も減少傾向にある」と分析。その背景には、物価上昇や生活コストの増加といった経済的な制約も影響しているとみられるとした。
